問い合わせフォーム営業でセミナー集客を成功させている事例
医療法人社団 平成医会
最高執行責任者 深山 典久様
医療法人社団 平成医会様は、全国で850社以上の契約企業様を持ち、医師、保健師、精神保健福祉士、公認心理士など多数の有資格者が、契約企業からのメンタルへルスに関する相談を受け応対するサービスを展開している医療法人となります。
今回の事例は、同社で2～3ヶ月に一度開催されているセミナー集客に於いて、弊社の問い合わせフォーム営業を使って新規のセミナー受講者を増やされている成功事例となります。
メンタルヘルス系のセミナーと聞きますと、人事部の人が聞けば良いと考える方も多いと思いますが、実際には、労働現場のメンタルヘルスに関する知識を上げないと解決には至らないのが現状なのです。多くの会社で鬱病による傷病休暇を取得している社員が一人は居る筈です。
昨日まで元気だったのに、ある日突然・・・、些細な事を気にして・・・、といった鬱病の問題は、ご存じの通り根深い問題なのです。
人事部だけが考えるのは無く、寧ろ労働現場のマネージャーやディレクターといった管理職が学ぶ必要があるのです。
平成医会様では、そんな現場目線で様々な視点から、毎回テーマを変えてセミナー開催を行っています。
問い合わせフォーム営業でメッセージを入力しますと、多くの会社では営業部に入力内容のメッセージがメールで届きます。現場目線で重要なテーマを案内していますので、現場の管理職の皆さんの心に響いているのかもしれません。
健康経営、メンタルヘルスをタブー視しない文化にする、と言葉では簡単に言えますが、HOW（どうやって）実現するのか？は、多くの会社の課題になっている訳です。
平成医会様の「企業向けメンタルアシストプログラム」の案内ページ
https://heisei-ikai.or.jp/mental_assist/
上記ページにも記載の通り、従業員のメンタルヘルスをタブー視しない文化を企業内に育む必要があるという事が、各社の経営課題の一つになっているので、同社のセミナーのニーズは高いのでしょう。
お客様の声をお聞きください！
Q このサービスを知ったきっかけはなんでしょうか？
- A
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元々、経営者の交流組織（BNI）で私（最高執行責任者 深山典久氏）とエンカレッジの代表の堀越さんと面識があり、セミナー集客の方法の相談をした事がきっかけでした。
Q 具体的にどんな企業にアプローチされたのでしょうか？
- A
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毎回違った東京都23区（主に都内中心部）にある中小企業に対してセミナーの案内を問い合わせフォームに入力してセミナー集客を行って貰っています。
Q 実際に反応は如何でしたでしょうか？
- A
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一回のセミナーで2,000社くらいの企業に案内し、今まで接点が無かった企業様から毎回5社～10人くらいの方がセミナーに参加されており、費用対効果も十分に出ていると考えます。
Q 何が一番良かったですか？
- A
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やはり、ターゲットリストを独自に数万件集め、入力＆発信するのはかなりのマンパワーがかかってしまいます。
今回はその時間をとられることなく、希望する業種のお客様へダイレクトに情報を発信できたのがよかったと思います。
ご意見、ご解答どうもありがとうございました！
結論
今回は、地域を限定された社会的ニーズの高い内容で学ぶセミナーなので高い集客効果が出ていると考えます。物売りのセミナーは嫌われますが、学ぶ場のセミナー（勉強会のような開催セミナー）といった内容ですと集客の効果も高まる訳です。
現在、日本企業の経営課題は、生産性の向上が一番といわれております。
働き方改革で残業時間に規制が入り、社内の効率化の仕組みを考え、支えているのが従業員なのです。従業員が健康で前向きで、心身共に、公私共に生き生きと暮らせて初めて、健康経営が実現でき、生産性も上がるという訳なのです。
しかしながら、実際の現場では、精神疾患の発症予防、軽症の段階での早期発見・治療を行うというのは、まだまだ手付かずの状態です。
労働現場がメンタルヘルスの問題をタブー視・敬遠していては、問題は解決しません、会社組織全体が主体的に従業員のメンタルヘルスに向き合う必要があるのです。
そんな同社の社会的意義があるセミナー集客を株式会社エンカレッジは応援し続けたいと考えております。
